住宅購入の新ルール

今年からの住宅購入の新ルールについて再度考えてみよう思います。

その内容は。。。

ズバリ住宅ローン減税についてです。

前制度と新しい制度の違いについての解説も入れてみます。

そして、今後、省エネ基準が建築費用に及ぼす影響についても詳しく考えてみました。

控除率の変更について

• 新制度（2024年以降）：控除率が0.7％に引き下げられることになりました。
• 前制度：0.7％の控除率が適用されています。

新しい制度でも控除率は0.7％。控除率には変更がないんです。

控除期間について

• 新制度（2024年以降）：新築住宅は原則13年、既存住宅は10年と変更されました。
• 前制度：新築住宅も既存住宅も10年の控除期間が適用されています。

新しい制度では新築住宅に対する控除期間が長くなりました。

でも、既存住宅については現行制度と同じ10年の控除期間が適用されています。

省エネ基準の適用

• 新制度（2024年以降）：省エネ基準を満たさない住宅には適用されない規定が導入されました。
• 現行制度：省エネ基準を満たさない住宅にも適用されています。

新しい制度では、省エネ基準を満たすことが大切。

でも、それが建築費用にどんな影響を及ぼすか、考えてみましょう。

省エネ基準と建築費用

新制度では、省エネ基準を満たすために、特定の工夫や材料の使用が必要です。
これが建築費用に影響を及ぼす可能性があるんです。

省エネ基準を達成するためには、高度な技術や特別な設計が必要で、これらが建築費用を増加させることはほぼ確実です。

でも、考えようによっては、、、

昨今の異常気象や地球温暖化など、環境問題を考えると、省エネ基準を達成することは、将来的にエネルギー費用を節約し、地球にも優しい選択となります。

建築費用の増加に対しても、バランスを取りながら、新しい住まいを築くことが重要です。

制度が変わっても絶対に変えちゃいけなものは？

新しい住宅購入ルールが厳格になる一方で、予算に制約を受ける事が大半です。

だからこそ、賢明な計画が必要です。

いくらでも予算を出せる人にとっては、新しい基準の家づくりは魅力的に映るかもしれませんが、予算に制約のある多くの方々にとっては、一世一代の挑戦です。

将来、住宅ローンの支払いに追われる未来ではなく、購入予算をしっかりと把握し、新しい基準の家づくりに対応する事で、夢の住まいを実現できるでしょう。

高橋 徹

住まいとお金の相談センター生活工房Life代表。大手スーパーで玩具売り場の店員として働いていた中で、身内の相続問題に触れ、お金の相談ができる場所を作る為に独立した。

自身の家づくりで大失敗のする寸前で回避。以後はその知識と経験を活かし、住宅購入専門のファイナンシャルプランナーとして、顧客目線で不安を抱えることのない家づくりのサポートを行っている。